コインチェックでビットコインを売る方法!販売所と取引所どっちで売る?日本円の出金まで解説

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「コインチェックで買ったビットコインを売りたいけど、どこから売ればいいの?」「売ったお金はどうやって銀行に戻すの?」と迷っていませんか。買うときはアプリでかんたんにできたのに、いざ売るとなると意外とわからないものです。

この記事では、コインチェックでビットコインを売る方法を、「販売所」と「取引所」の違いから、日本円を銀行口座に出金するまでの流れでわかりやすく解説します。少しでも損をしない売り方も紹介するので、売却前にぜひ読んでみてください。

コインチェックでビットコインを売る方法は2つ

個人がコインチェックでビットコインを売る方法は、主に「販売所」と「取引所」の2つです(大口向けのOTC取引もありますが、ここでは省きます)。

販売所取引所
売る相手コインチェックほかのユーザー
価格コインチェックが提示する価格自分で指定できる(板取引)
コストスプレッド(売値と買値の差)が実質的なコスト市場価格に近い価格で売れる
すぐ売れるか提示価格ですぐ売れる買い手がいないと成立しない
使える端末スマホアプリ・ブラウザブラウザ(アプリは非対応)

ざっくり言うと、販売所は「かんたんだけど割高」、取引所は「少し手間だけど割安」です。

販売所と取引所の違い:どれくらい差が出る?

販売所には「売却手数料」という名前のコストは表示されませんが、そのかわりにスプレッドがあります。スプレッドとは、同じタイミングの「買う値段」と「売る値段」の差のことです。販売所で売るときは、市場価格より少し安い値段で買い取られるイメージです。

コインチェックの公式サイトでは、販売所の手数料相当額(スプレッド)は0.1〜5.0%が基本で、銘柄によっては相場状況に応じて変動すると案内されています。

たとえば、スプレッドの片道分が仮に2%だった場合、10万円分のビットコインを販売所で売ると、およそ2,000円分不利な価格で売ることになります。売る金額が大きくなるほど、この差は無視できなくなります。

一方、取引所はユーザー同士で売買する「板取引」なので、市場価格に近い値段で売れます。まとまった金額を売るなら、取引所を使う価値は十分にあります。

【アプリ】販売所でビットコインを売る手順

少額をすぐ売りたいときや、操作に慣れていない方は、スマホアプリの販売所がかんたんです。

  1. コインチェックのアプリを開き、「販売所」をタップする
  2. 銘柄の一覧からビットコイン(BTC)を選ぶ
  3. 「売却」ボタンをタップする
  4. 売りたい数量(または金額)を入力する
  5. 内容を確認して売却を確定する

売却が終わると、日本円がコインチェックのアカウント内に反映されます。この時点ではまだ銀行口座には入っていないので、後ほど解説する「日本円の出金」が必要です。

【ブラウザ】取引所でビットコインを売る手順

取引所はスマホアプリでは使えないため、パソコンやスマホのブラウザからコインチェックのWebサイトにログインして操作します。

  1. ブラウザでコインチェックにログインし、「取引所」を開く
  2. 取引する通貨ペア(BTC/JPY)を選ぶ
  3. 「売り」を選び、売りたいレート(価格)と数量を入力する
  4. 注文を確定する
  5. 買い手が現れて注文が成立(約定)するのを待つ

今の価格より高い値段で注文を出すと、価格がそこまで上がらない限り売れません。すぐに売りたい場合は、板に並んでいる「買い注文」の価格に近い値段で出すと成立しやすくなります。

注意したいのは、取引所で売買できる銘柄は限られていることです。販売所で買った銘柄が取引所で扱われていない場合は、販売所で売るしかありません。売る前に、取引所の通貨ペア一覧で確認しておきましょう。

売った日本円を銀行口座に出金する方法

ビットコインを売っただけでは、お金はコインチェックの中にあるままです。銀行口座に移すには出金手続きをします。

  1. アプリまたはブラウザで「日本円の出金」を開く
  2. 出金先の銀行口座を登録する(初回のみ)
  3. 出金額を入力して申請する

コインチェックの日本円出金手数料は1回407円です。少額で何度も出金すると手数料がかさむので、ある程度まとめて出金するのがおすすめです。出金は申請してから着金まで時間がかかることがあるため、お金が必要な日が決まっている場合は余裕をもって手続きしましょう。

ほかの取引所との出金手数料の違いは、こちらの記事で比較しています。

→ 仮想通貨の出金・送金手数料を4社比較!コインチェック・ビットバンク・ビットフライヤー・GMOコインの違いは?

ビットコインを売る前に知っておきたい注意点

利益が出たら税金がかかる

ビットコインを売って利益が出た場合、その利益は原則として「雑所得」になり、ほかの所得と合算して課税されます。会社員の方でも、給与以外の所得が年間20万円を超えると確定申告が必要です。20万円以下でも住民税の申告が必要になる点は見落としがちなので、こちらの記事も参考にしてください。

→ 仮想通貨の利益が20万円以下でも住民税の申告は必要?会社員が気をつけたいポイント

一度に全部売らなくてもいい

価格の上下が激しいビットコインは、売るタイミングを完璧に当てるのは難しいものです。私は、「必要な分だけ売る」「何回かに分けて売る」といった方法で、タイミングのリスクを分散するのも一つの考え方だと思っています。

また、「ビットコインは手放したくないけれど、一時的に現金が必要」という場合は、売らずにビットコインを担保にして日本円を借りる「暗号資産担保ローン」という方法もあります。ただし、価格が下がると担保が処分されるリスクや金利がかかるため、仕組みをよく理解してから検討しましょう。

→ 暗号資産担保ローンとは?ビットコインを売らずに現金を借りる仕組み・金利・リスクを解説

年末の売却は翌年の確定申告に影響する

暗号資産の損益は1月1日〜12月31日の1年間で計算します。年末に売るか年明けに売るかで、どの年の所得になるかが変わるので、利益が大きい方は売る時期も意識しておきましょう。

まとめ:少額なら販売所、まとまった金額なら取引所

  • コインチェックでビットコインを売る方法は「販売所」と「取引所」の2つ
  • 販売所はアプリでかんたんに売れるが、スプレッドのぶん割高
  • 取引所はブラウザでの操作が必要だが、市場価格に近い値段で売れる
  • 売った日本円は出金手続きで銀行口座へ(手数料407円)
  • 利益が出たら税金・申告もチェックする

これから暗号資産を始める方や、取引所選びに迷っている方は、コインチェックとビットバンクの違いをまとめたこちらの記事もどうぞ。

→ コインチェックとビットバンクを徹底比較!初心者はどっちを選ぶべき?

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